日本の企業が省エネに取り組むようになった経緯

日本企業の省エネルギーへの取り組みが本格化したのは、1979年にエネルギーの使用の合理化に関する法律が成立してからのことです。

「省エネ」という言葉が日本で登場するようになったのは、1973年に始まった第一次オイルショックの頃といわれています。

日本では1960年代の急激な経済成長の中で主要なエネルギー源が石油へと移り、中東地域から輸入してきた石油を動力源として発電や工業製品の生産などを行ってきました。

しかし、OPECによる原油の公示価格引き上げと減産の決定が、ニクソンショックに伴う円高不況にあえいでいた日本を直撃し、1974年には第二次世界大戦後はじめて経済成長率がマイナスとなりました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

省エネ法の制定

第一次オイルショックの影響は経済だけでなく、日常生活や企業活動にもおよびました。

ガソリンスタンドの営業時間やテレビの放送時間、スポーツの試合の開始時刻の前倒しなど、石油の過剰な消費につながるような活動は中止や抑制を余儀なくされ、石油火力発電が見直されて原子力発電の整備がすすめられるようになりました。

エネルギーの効率的な利用に向けた取り組みは、この時期に始まりました。その後、1979年にイラン革命に伴う石油の生産中断を契機に第二次オイルショックが起きましたが、第一次のときの大変な経験がいかされて、影響は比較的軽いもので終わりました。

しかし、2度のオイルショックを経てエネルギーは合理的かつ効率的な利用が必要だと結論づけられ、1979年に省エネ法が制定され、企業はより一層エコに対する努力がもとめられるようになりました。